英国ガーデン写真の話

ここでは、花の撮影を論じています。

 

花の撮影は、植物図鑑にのるような写真をマクロで撮影する方法から、広角レンズで、風景写真の中に花を入れる場合まで、非常に幅の広い撮影法ができます。

 

つまり、お好きな写真をと考えていました。

 

しかし、英国ガーデン写真は、求められるスペックが、はっきりしています。

 

背景から説明します。

 

1)英国ナショナル・ガーデン・スキーム

 

英国には、ナショナル・ガーデン・スキーム(NGS;the National Garden Scheme)というNPOがあります。

 

NGSは、個人の庭園を年に数日だけ開放して、入場料をとり、その入場料を社会活動に寄付しています。



例えば、2017年、イングランドウェールズで公開された庭の数は3,700です。2016年度の寄付金総額は、300万ポンド(約4億3200万円)でした。

 

毎年3月になると、NGSからその年に公開される庭の情報を載せたハンドブック(The Garden Visitor’s Handbook)が発行されます。団体のイメージカラーである黄色の装丁から‘イエローブック’の愛称で親しまれているハンドブック。それを片手に、今年はどこに出かけようか、と思いを巡らせるのが、英国の庭好きたちの春の楽しみです。

 

NGSのオープンガーデンに参加する、つまり、イエローブックに載るには、地域を管轄するスタッフによる、なかなかに厳しい審査に通らなくてはなりません。英国のアマチュア・ガーデナーにとって、自分の庭がそこに掲載されるということは、大変な名誉なのです。

 

ビジターは、NGSのハンドブックを見て、見学する庭を決めます。

 

英国ガーデン写真は、第1に、NGSのハンドブックにのせる写真を意味します。

 

このため、英国ガーデン写真は、風景写真ではありません。

 

風景写真では、日の出、日没のゴールデンアワー、あるいは、雨上がりがねらい目になります。

 

NGSのハンドブックにのせる写真は、ビジターがその写真を見て、庭を見たくなるのが良い写真です。庭を公開していない日の出、日没のゴールデンアワーは使いません。

 

2)英国ガーデン写真家

 

(1)GMG Awards Shortlist 2021

 

GMG Awards Shortlist 2021には、次の15名が選ばれています。

 

The Gordon Rae Photographer of the Year – sponsored by Candide

 

Jonathan Buckley

Jason Ingram

Marianne Majerus

Richard Bloom

Andrea Jones 

Features Photographer of the Year – sponsored by Alitex Ltd

 

Annie Green-Armytage

Jason Ingram

Marianne Majerus

John Campbell

Neil Hepworth

Portfolio Photographer of the Year – sponsored by Field Studies Council Publications

 

Carole Drake

Mark Spencer

Mimi Connolly

Molly Hollman

Annette Lepple

 

(2)Garden Media Guild awards2020ノミネート

 

2021年版はみつかりませんでしたので、2020年のノミネートを示します。

ここでは、30名が、ノミネートされています。

 

なお、「The best garden designers and landscapers in Britain」もありますので、英国では、ガーデン産業やガーデン写真家がおおきなビジネスであることがわかります。

 

毎年恒例のGarden Media Guild awards(ガーデンメディアギルド賞)に先立ち、Horticulture Week(園芸ウィーク)は英国で最も影響力のあるガーデンフォトグラファーを指名しました。

 

Top photographers:

 

    Jonathan Buckley

    Marianne Majerus

    Clive Nichols

    Andrew Lawson

    Jason Ingram

    Andrea Jones

    Derek St Romaine

    Paul Debois

    Richard Bloom

    Jerry Harpur

    Alan Pollok-Morris

    Howard Rice

    Ray Cox

    Jonathan Ward

    Philip Smith

    Gillian Plummer

    Gary Rogers

    Dan Whiting (in house photographer at Ball Colegrave)

    Heather Edwards

    Lee Beel

    Matthew Bruce

    Annie Green-Armytage

    Jacquie Hurst

    Dianna Jazwinski

    Julie Skelton

    Julia Stanley

    Stephen Studd

    Ian Thwaites

 

3)ガーデン写真家

 

最後に、断っておきますが、以上は、英国ガーデン写真に限定です。

 

一般のガーデン写真は多様です。

 

 2022/02/06のBBCの「International Garden Photographer of the Year winners revealed」を引用しておきます。

それにしても、ここに掲載されている写真は見事です。



引用文献

 

International Garden Photographer of the Year winners revealed 2022/02/06 BBC

https://www.bbc.com/news/in-pictures-60111369

 

The best garden designers and landscapers in Britain 

https://www.countrylife.co.uk/gardens/best-garden-designers-britain-151814

 

GMG Awards Shortlist 2021

https://www.gardenmediaguild.co.uk/awards/gmg-awards-shortlist-2021

 

個人のお庭が見られるオープンガーデン・イギリスの賢い仕組み 2017/10/02

https://gardenstory.jp/gardens-shops/1379



The National Garden Scheme

https://ngs.org.uk/wp-content/uploads/2020/01/Words-Pictures-Vicky.pdf



Top garden photographers named 2020/10/26  Hortweek(Horticulture Week)

https://www.hortweek.com/top-garden-photographers-named/ornamentals/article/1697451

 

奴隷経済とDXの終わり~2030年のヒストリアンとビジョナリスト

(2022年は、日本のDXが終わった年として歴史に残るかも知れません)



2022/06/19の日経新聞に、NTTでは、技術者の米国IT企業への流出がとまらないと書かれていました。

 

2か月前の2022/04/22の現代ITメディアに、円安について、岡村 聡氏がかいた記事には、次のように書かれていました。

 

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実際に私が資産運用のアドバイスをしているお客様で、ベトナムにプログラミング部隊を持っている人が、プログラマーの給与についてベトナムの主要都市と比較しても日本の地方都市の人材のほうが安価になったとのこと。彼はベトナムの拠点を閉鎖したと話していました。

 

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これを裏返せば、日本の地方都市のプログラマーは、ベトナムに出稼ぎした方が給与が良いということです。

 

 河東哲夫は、日本経済は、欧米の「奴隷経済」とは違うといいますが、実態は、真逆で、日本の企業は、能力のない高齢者に高い給与を支払う一方で、若年のプログラマーを、奴隷のように、安く働かせようとしています。

 

これは、簡単に言えば、DXを進めたり、なまじDXができると給与が下がる状況を意味します。

 

労働市場があれば、こんな摩訶不思議なことは起こりません。終身雇用で、労働市場を潰してしまったツケがきています。

 

「新しい資本主義を巡って(2022/06/09)」に、筆者は、「IT技術者は不足していない。年収2000万円を払えば、人材は確保できる。問題は、2000万円の人材を活用できる能力のある経営者がいないことだ」と書きました。

 

現実は、日本人プログラマーを、ベトナム人プログラマーより安い賃金で、雇っています。

 

経済合理性から考えれば、倒産リスクの高い企業に、年功型賃金で働き続けることは、トンデモないハイリスクです。DXで、もはや価値のなくなった知識や社内ルールをOJTで身に着けても、自分の価値は上がりません。ジョブ型雇用であれば、専門的な技能がなければ、就職できませんし、高い所得も期待できません。専門家に関係なく、転勤させるような企業は、極め付きのハイリスクです。

 

弱年層は、年功型雇用が終わって、ジョブ型雇用になったときに、不利にならないように、スキルを身に着けるはずです。

 

さて、地方都市のプログラマーは、地方で働き続けるか、ベトナムに出稼ぎにいくか、選択する場合を考えます。もしも、地方の企業が年功型雇用であれば、国内にいることはハイリスクです。

 

2022/06/21の日経新聞には、開業医のDXが遅れていると指摘されています。これは、行政や医師会の責任ですが、プログラマーにとっては、DXが遅れていれば、DXが進んでいる場合に比べて、得られる所得が小さくなります。この違いは、プログラマーが埋められるものではありません。「年収2000万円のIT人材を活用できる能力のある経営者がいない」という問題と同じです。ここでは、能力があっても、給与は増えません。

 

2022/06/21の日経新聞には、東南アジアのEV市場に、日本企業が出遅れたと伝えています。ジョブ型雇用であれば、EVで先行するタイの企業で働いても問題はありません。日本企業が出遅れたということは、タイの企業の経営者の方が、日本企業の経営者より優秀だったということです。恐らく、技術者の流出組もいるでしょう。



政府は、2022年の春闘は、例年にない賃上げであったと成果を宣伝していますが、円安になったので、基軸通貨のドルベースでは、春闘は明らかに賃下げです。

 

2019年5月に、経団連会長が記者会見で「終身雇用を前提に企業運営、事業活動を考えることに限界がきている。外部環境の変化にともない、就職した時点と同じ事業がずっと継続するとは考えにくい」と発言しています。

 

経団連会長が、理解していたかは、不明ですが、これは、ジョブ型雇用を前提としますので、「転職、流出はどうぞご自由に」といっていることになります。少なくとも、転職による差別はしないという発言です。

 

NTTが、米国のIT企業への技術者流出が止まらないというのは、年収2000万円クラスと思われます。

その下の600万から1000万円の中堅クラスの技術者流出は今まで、話題になりませんでした。

 

しかし、状況からみれば、600万から1000万円クラスの中堅技術者も流出が増加しているはずです。

 

ちなみに、4月22日の円ドルレートは、sell131.45円ですが、6月21日は135円です。

 

円安が続けば、技術者流出の確率は上がります。



次に、「仮に、中堅クラスの技術者の流出が起れば、1、2年後に、統計にでるだろう」と、書くつもりでした。

 

しかし、関連する、データは、海外在留邦人数調査統計で、これでは、技術者の人数は不明と思われます。

 

また、過去の技術者流出の調査は、「人材を通じた技術流出」に主眼があって、国際労働市場を調べたデータはありません。

 

つまり、技術者流出は、今までも起こっていた可能性もあります。また、今後、技術者流出が増えても、それがわかるような統計はなさそうです。



統計データがないので、真相は闇の中ですが、仮に、自分が、プログラマーであったと仮定すれば、40代前半までなら、流出にかけると思います。なぜなら、DXが進んで、プログラマーが、所得のよい職業になると言われ続けて20年間、何も変わらなかったからです。DXと騒いで、随分待たされたが、結局、本当にやる気はないと考えざるをえないからです。DXが普及して、DXで企業が稼げれば、プログラマーは、高い給与が得られます。これは、米国のIT企業を見れば自明です。DX落ちこぼれの企業は、稼ぐ力がないので、力のあるプログラマーは、近づきません。政府が、DXの補助金をつければつけるほど、それは、ダメ企業の勲章にしかすぎません。

 

DX人材が流出してしまえば、DXは絵にかいた餅になり、2022年は、日本のDXが終わった年として記録されることになります。

 

引用文献

 

「日本がどんどん『貧乏』になって、本当に困ってます!」…海外在住日本人を襲う「円安地獄」のヤバすぎる現実 2022/04/22 現代ITメディア 岡村 聡

https://gendai.ismedia.jp/articles/-/94409?imp=0

 

欧米の「奴隷経済」とは違う。日本の会社は(そんなに)悪くない!2022/06/15 Newsweek 河東哲夫

https://www.newsweekjapan.jp/kawato/2022/06/post-100.php

 

霞ヶ浦総合公園のヘリコプター(土浦市)~つくば市とその周辺の風景写真案内(808)

霞ヶ浦総合公園のヘリコプター(土浦市

霞ヶ浦総合公園で、ヘリコプターの遊覧飛行を行っていました。

この会社は、つくば市内でも、遊覧飛行をすることがあるようです。

最近は、ドローンが普及したので、ヘリコプターも競争相手が増えているのかもしれません。

写真1 霞ヶ浦総合公園のヘリコプター

Kiss M/M2で花を撮る(10)

11)花を選ぶ

 

アジサイが、かなり開花してきたので、色を確認しておきます。

写真1が、青いアジサイです。開花が進むと青色は濃くなりますが、クリーム色の部分がなくなるので、単調になります。

 

開花しきる前が、見ごろと思われます。

 

写真1は、既に、見ごろを過ぎてしまったように思われます。

 

写真2と写真3は、ピンクのアジサイですが、青いアジサイと同じ傾向が見られます。

 

写真1

 

 

 

写真2

 

 

写真3

 

エコシステムベースマネジメントと水利権~水と生物多様性の未来(3)

(エコシステムベースマネジメントは、水利権のルールの変更を求めます)

 

水の未来を考える上で、配分ルールは、避けて通れない課題です。



2022/06/18のロイターに、渇水と水利権の問題が出ていました。

 

記事の前半は、渇水で断水が続いて、水道から飲み水が手に入らない住民の話です。

 

後半には、その原因として、水利権の問題があると記事は述べています。

 

その部分の要約を以下に示します。

 

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<水利権の問題>

 

州当局を相手取った権利侵害の申し立てがある一方で、住民の怒りの大半は、大企業、そして大企業への供給を割り当てている水利権に向けられている。

 

メキシコ国立自治大学のゴンサロ・ハッチ・クリ教授は「企業に与えられている水利権の量と、家庭の利用者向けに割り当てられている量に、大きな格差がある」という。

 

水利権は、連邦機関である国家水委員会(CONAGUA)により与えられており、1世紀も前にさかのぼるものもある。

 

ヌエボレオン州では、CONAGUAは、工業部門向けに州内の水資源全体の4%を採取する水利権を認められており、これは家庭向けの割り当て分の約100倍に相当する。それ以外は、農業及び公共部門へ割り当てられている。

 

ハイネケンコカ・コーラを含む炭酸飲料・ビール大手5社は、ヌエボレオン州の工業部門の水の16%を採取している。

 

ハイネケンは、ヌエボレオン州で同社が掘削した井戸のうち28カ所を家庭用として寄付し、州内での深井戸の新規掘削のために2000万ドルを投資しているという。

 

州内の産業団体であるCAINTRAのロドリゴ・フェルナンデス総裁は、「州内の企業は市内15カ所で井戸の再生に協力しており、自社の井戸から採取した水の25%を家庭向けに提供している。貢献量は、年間2000万立方メートル前後になり、6万世帯に1年間供給するのに十分な量である」と説明した。

 

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ここで、エコシステムベースマネジメント(EBM)に戻って、水利権の問題を考えてみます。

 

水利権の何が問題でしょうか。EBMでも、生態系サービスの金銭換算によって、総便益の最大化を目指します。

 

EBMは、水利権が、資源配分の固定化を起こし、その結果、総便益が減少するのであれば、配分ルールを見直すべきであると考えます。もちろん、無条件に、水利権を取り上げる訳ではありません。渇水の程度は、降雨、利用する人口、産業、生態系によって変化します。生態系サービスで考えれば、氾濫原には、水質浄化機能がありますので、氾濫原を埋め立てて、工場や、太陽光パネルを設置すれば、水質が悪化します。この悪化は、下水処理場で対応できるかもしれませんが、その場合には、本来は埋め立てた主体が支払うべき下水処理費用が、所得移転されたことになります。このような点も考えて、生態系サービスの金銭換算によって、総便益の最大化を目指すことになります。

 

水利用への過度の市場原理が渇水の原因であって、水利権が悪者のような記事がよく見られますが、生態系サービスでは、外部経済と外部不経済を最大限に内部化しますので、原理的には、過度の市場原理の問題は発生しません。

 

また、日本の河川法のように、公水は経済評価しない立場ではありません。

 

生態系サービスの最大化では、法律はフレームワークを決めるだけで、実際の配分は、スタークホルダーが協議してきめます。法律は、その協議手順を定めることになります。

 

イメージしやすいように例をあげます。選挙の前になると1票の格差が問題になります。裁判所は、選挙が終わったあとで、その格差が合憲かの判断をします。しかし、あとから選挙をやり直すことは、手間とコストの面で、非常に困難です。

 

こうした場合、法律に、数値そのものを書くことは馬鹿げています。次のような対応が考えられます。

 

人口予測では、イミグレーションの予測は難しいですが、死亡率と新規の有権者数の予測はかなり正確です。

 

(1)選挙区の見直しの期間を例えば、2年毎と決めます。

 

(2)2年後の予測で、1票の格差が、ある閾値を越える場合には、選挙区割りの改訂に着手するルールにします。

 

(3)選挙区の区割りをしなおします。

 

(4)選挙の時に、1票の格差が、閾値を越えた場合には、その選挙区の選挙を無効にするか、補正をします。補正には、例えば、格差が2.00を超えた場合には、比例区から、暫定で定員を1割り振る方法などが考えられます。

 

これは1例です。要点は、違反状態が起こってから事後に対処するのではなく、事前に予防すること、法律は数字ではなく、アルゴリズムを記載することです。

 

話を戻します。

 

これから、DXに向けて、法律を改正する必要が出てきます。

今までのように、法律でDXが出来ないようにすれば、経済は死んでしまいます。

 

こうすると違法ではないが、DXができない経済が壊れた開発途上国が出来上がります。

 

これを避けるには、憲法の精神に立ち戻って、あるべき法律のビジョンを作りなおして、法律は、アルゴリズムを定めるものに変える必要があります。

 

たとえば、生態系サービスの便益を最大化するためのアルゴリズムには、微分が含まれます。現在の法律は、水利権のように、微分不可能は、テーブルで構成されていますが、これは、全く不合理です。

 

電車の料金は、プリペイドカードで払うので、テーブルをやめて、1円単位で決まっています。料金は、テーブルでなく、連続関数にした方が簡単です。

 

水利権なども、同じように、アルゴリズムで、規定する方が合理的なはずです。

 

エコシステムベースマネジメント(EBM)の導入に伴い水利権のルールは変わるはずです。

 

水の未来は、これを前提に検討を進めます。

 

引用文献

 

アングル:水巡る「格差」に怒り広がる、干ばつ深刻化のメキシコ  2022/06/18 ロイター

https://jp.reuters.com/article/mexico-water-idJPKBN2NX07W

 

2022年の霞ヶ浦総合公園の大賀ハス(土浦市)~つくば市とその周辺の風景写真案内(807)

2022年の霞ヶ浦総合公園の大賀ハス土浦市

霞ヶ浦総合公園の水生植物園にカキツバタがあるか、見に行きましたが、花は終わっていました。

HPの花蓮開花状況では、ハスの花が咲いているように見えましたが、実際に、咲いていたハスの花のは、2種類だけでした。

大賀ハスの写真を載せておきます。

大賀ハスウィキペディア)によれば、大賀ハス(オオガハス、おおがはす)は、1951年(昭和26年)、千葉県千葉市検見川(現・千葉市花見川区朝日ケ丘町)にある東京大学検見川厚生農場(現・東京大学検見川総合運動場)の落合遺跡で発掘された、今から2000年以上前の古代のハスの実から発芽・開花したハス(古代ハス)です。

写真1 霞ヶ浦総合公園の水生植物園

写真2 霞ヶ浦総合公園の大賀ハス

EF-M交換レンズの選択(2)

4)Sigma 105mm f/2.8

 

問題点1)

 

Sigma 105mm f/2.8は、優秀なマクロレンズですが、フルサイズ用です。

 

CANONAPS-Cにつけると、換算168mmになります。

 

このレンズは、「最新のLマウント専用テレコンバーターTC-1411(1.4倍)、TC-2011(2.0倍)を使用すれば、ワーキングディスタンスはそのままにさらに高い倍率でのマクロ撮影も可能です」ということなので、フルサイズでも、147mm、210mmで使う場合も想定しています。

 

その点では、換算168mmもありとは思います。

 

とはいえ、APS-Cにつけるとクリップして使うので、割高に思われます。

 

問題点2)

 

実は、Sigma 105mm f/2.8というレンズは2種類あります。

 

(1)ミラー付きカメラ用

 

2011年 8月 5日 発売 

 

MACRO 105mm F2.8 EX DG OS HSM

 

11群16枚

 

    シグマ SA マウント用

    123,200円(税込)

    ニコン F マウント用

    123,200円(税込)

    キヤノン EF マウント用

    123,200円(税込)

 

実売価格 CANON ¥57,310

 

(2)ミラーレスカメラ用

 

2020年10月23日 発売

 

105mm F2.8 DG DN MACRO | Art

 

12群17枚



    ソニー E マウント用

    104,500円(税込)

    L マウント用

    104,500円(税込)

 

実売価格 SONY ¥79,850 

 

5)まとめ

 

(1)はよいレンズですが、(2)より劣ります。

現在、シグマは、レンズのラインアップを、アート、コンテンポラリー、スポーツの3つに分けていますが、(1)は、この分類が導入される前に発売されています。このグレードなしの古いレンズは、現在のラインアップでは3本だけです。

 

つまり、いつ改良型が出ても不思議ではありません。

 

(1)は、FEマウントなので、FE-Mマウントで使うためには、マウントアダプターが必要です。

 

以上を考えると、(1)を、購入する理由はあまりないと思われます。