１）インフレ時に実質賃金が上昇する確率は
Geminiによる経済学の解答は以下です。
歴史的なデータに基づくと、インフレ局面で実質賃金が上昇する確率は、**「インフレの原因」**によって大きく異なります。
- 需要牽引型（ディマンド・プル）インフレの場合
景気が良く、モノが売れるために物価が上がるケースです。
- 上昇の確率：比較的高い（50%〜70%程度）
- 企業収益が増え、労働需給が逼迫するため、物価上昇を追い越すペースで賃金が上がりやすくなります。
- コストプッシュ型インフレの場合
原油高や円安など、供給側の都合で物価が上がるケースです。
- 上昇の確率：非常に低い（10%〜20%以下）
- 企業の利益が圧迫されるため、賃金が物価上昇に追いつかず、実質賃金は低下する傾向にあります。近年の日本（2022年〜2024年）はこの典型例です。
２）インフレのタイプの判別関数
次の判別関数でよいと考えます。
実質賃金のが上昇→需要牽引型（ディマンド・プル）インフレ
実質賃金のが下降→コストプッシュ型インフレ
Gemini（標準的経済学）は、以上の判別関数は、間違いで、次をすすめます。
＜
経済学における標準的な判別方法（AS-AD分析）
最も標準的な判別基準は、実質賃金そのものではなく、**「物価変動と産出量（GDP）の相関関係」**にあります。
＞
しかし、この判別方法は、間違いであると考えます。
その理由は簡単です。
経済学者は、経済は、合理的期待で動くと主張します。
経済学者の頭の中には、＜ 経済学における標準的な判別方法（AS-AD分析）＞という合理的期待が入っています。
一方、筆者の頭の中には、＜ 経済学における標準的な判別方法（AS-AD分析）＞は、はいっていません。
筆者の頭が許容できる合理的期待は、上記に書いた通りです。
＜
実質賃金のが上昇→需要牽引型（ディマンド・プル）インフレ
実質賃金のが下降→コストプッシュ型インフレ
＞
相関は、因果ではありません。＜「物価変動と産出量（GDP）の相関関係」＞と聞けば、やめてくれと言いたくなります。
経済学者の頭の中（メンタルモデル）の合理的期待と、筆者のような経済学の素人の頭の中（メンタルモデル）の合理的期待が一致するわけはありません。
過去10年以上、実質賃金がさがっています。つまり、使えるお金が減っています。使えるお金が減れば、内需が小さくなります。
実質賃金が下がる→使えるお金の減少→内需が小さくなる→お金の循環が悪くなる→売り上げが減る→実質賃金が下がる
つまり、景気が悪い原因は、実質賃金の減少にあります。デフレとは関係がありません。
インフレは、家計から、政府への所得移転になります。これは、増税と同じ効果があり、実質賃金は、更に、下がります。
このいいかげんなモデル（筆者の合理的期待）は因果モデルであって、相関モデルではありません。
相関モデル（経済モデル）には、因果モデル（筆者の合理的期待）を否定できる力はありません。
インフレでは、賃金が上がりません。賃金をあげるには、生産性向上が必須です。
経済モデルには、お金を投入すると生産性があがるという魔法の関数が含まれています。
これが、間違いの原因になります。
気象庁は天気予報をだします。
しかし、政府も、日銀も、経済予報を出しません。これは、経済モデルが使えないという事実を示しています。
政府も、日銀も、経済予報だしませんので、実質賃金が下がり続けるというデタラメな政策が、くりかえされています。
３）結論
実質賃金の上昇の確率は次になります。
上昇の確率：非常に低い（10%〜20%以下）
